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2016/08/09 (火) 07:59  中国   コメント(0)
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2015/06/13 (土) 15:28  有識者・芸能人   コメント(0)
1 ねこ名無し ★@\(^o^)/ 2015/06/13(土) 11:15:04.86 ID:???.net
あっ韓ニュース

  中国・北京で12日に開幕した韓日中作家の第3回東アジア文学フォーラムに日本側団長として出席した小説家、島田雅彦氏(54)は「日本は現在、歴史上最もよくない首相(安倍晋三)が執権している」と批判した。

  島田氏は「日本の多くの作家の考えであり、愚かな政治家がばらまいた対立の種を和解に変えるために寄与する考え」と文学フォーラムの意味を語った。

2015年06月13日08時47分 [中央日報/中央日報日本語版]
http://japanese.joins.com/article/755/201755.html

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2015/06/13 (土) 11:15  毎日新聞   コメント(0)
1 ダーティプア ★@\(^o^)/ 2015/06/13(土) 10:37:35.64 ID:???.net
元毎日新聞社駐独記者「反省とおわびは悲劇を繰り返さないため」

  日本は第2次大戦の全ての枢軸国の中で最も早く侵略戦争を発動し、最も遅く戦争を終結した国だ。(文:村田信彦・元毎日新聞社駐独記者)

 第2次大戦後、欧州の各枢軸国は例外なく懲罰を受けた。懲罰措置には戦犯の処罰、被害国政府・国民への賠償、領土の制限と縮小などが含まれた。これと対照的に、アジアでは侵略者に対する清算は十分に徹底したものではなかった。主犯の日本は99%の国土を保障された。一部戦犯は日本の政界や実業界で活躍することが依然認められた。さらに歴代自民党政権高官の中には、あろうことか「日本は朝鮮半島など固有の領土を失った」と公言する者までいた。こうした歴史認識に問題のある、挑発的、好戦的な排外主義には驚愕させられる。

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2015/06/05 (金) 20:59  政治   コメント(0)
1 ねこ名無し ★@\(^o^)/ 2015/06/05(金) 11:56:16.43 ID:???.net
副知事訪韓の2日前、秋田県庁には韓国の駐仙台総領事が訪れ、韓国国旗が掲げられていた=2日(渡辺浩撮影)

 秋田県の堀井啓一副知事は4日、ソウル着の大韓航空機で韓国入りした。利用客が低迷している秋田-ソウル便の路線維持を大韓航空に要請する。県は副知事訪韓を出発約3時間前の同日午前10時半に発表した。


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2015/02/14 (土) 13:34  在日韓国・朝鮮人   コメント(0)
1 ねこ名無し ★@\(^o^)/ 2015/02/13(金) 23:38:17.27 ID:???.net
あっ韓ニュース
日本スポーツ仲裁機構にホッケー女子日本代表監督解任の決定取り消しを申し立て、記者会見する柳承辰氏=13日午後、東京都千代田区

 優勝国にリオデジャネイロ五輪出場権が与えられた昨年の仁川アジア大会で4位に終わるなどした成績不振を理由に、日本ホッケー協会から昨年10月に女子日本代表監督を解任された韓国人の柳承辰氏が13日、日本スポーツ仲裁機構(JSAA)に決定取り消しを申し立てたと明らかにした。

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2015/02/14 (土) 11:28  韓国   コメント(0)
1 ねこ名無し ★@\(^o^)/ 2015/02/13(金) 23:54:10.22 ID:???.net
2015年2月12日、韓国・聯合ニュースによると、安倍晋三首相の側近・萩生田光一氏が「日本に戦犯は存在しない」と発言したことが、韓国で物議を醸している。

自民党総裁特別補佐の萩生田光一氏は11日、安倍首相の選挙区である山口県下関市で講演を行い、「日本では国会決議によって戦犯の名誉が回復されたため、戦犯は存在しない」「安倍首相は戦争がしたくて靖国神社を参拝するのではない」などと述べ、安倍首相の靖国神社参拝を擁護した。

また、「デタラメであることはわかっていたが、朝日新聞の従軍慰安婦についての誤報が国の名誉を傷付けた。日本の名誉回復のために、対外発信を強化させていかなければならない」と主張した。

この発言に、韓国のネットユーザーからは批判的なコメントが多く寄せられた。

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2014/12/28 (日) 20:47  公務員(元も)   コメント(0)
1: マドハンド ★@\(^o^)/ 2014/12/28(日) 14:39:41.12 ID:???.net

 日本国の対外発信がいまほど必要かつ好機である時期はこれまでなかったと思う。慰安婦問題での日本への世紀のぬれぎぬを晴らす緊急の必要性は未来の日本への汚辱を考えるまでもない。南京事件など戦史を利用しての中国の対日誹謗(ひぼう)作戦への対処も終戦70周年の来年の展開を思えば、切迫した必要性が明白だ。尖閣諸島に迫る中国の脅威への抑止の議論も同様である。

 慰安婦問題では米国や中韓両国の「日本軍の組織的な女性の強制連行」という糾弾フィクションの虚構がいまほど明白になったことはない。日本国内では朝日新聞の虚報を否定するコンセンサスが確立された。官民が一致して、正確な事実を外部世界に発信すべき千載一遇のチャンスなのだ。ワシントンで長年、強制連行はなかったと説いて、米側の反発はもちろん背後の日本側からの弾丸をも浴びてきた私からみれば、想像もできなかった好機である。

 だが対外発信では先導役となるべきわが外務省の姿勢が奇々怪々である。自明の優先順位を逆転させているのだ。


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